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COLUMN

人事コラム

人事制度

ダイバーシティで組織力を高めませんか

松永 裕子

2016.11.10

最近、政府の働き方改革の後押しもあり、ダイバーシティに取り組む会社が多くなりました。みなさんの会社ではどのような取り組みをされているでしょうか。女性活躍推進として研修やセミナーを実施している会社は多いと思います。私自身も人事部在籍時は女性活躍などの研修やセミナーの企画や講師を担当していました。
このように会社としての取り組みはもちろん必要ですが、社員一人ひとりに合わせた職場での関わり方が重要だと思います。個々人の働き方、そして人生はさまざまです。今回は、子育てと仕事を両立中の女性について、例を挙げながら紹介したいと思います。

わかりやすいところでは、勤務時間に違いがあります。時短でも始業時刻ぴったりに来て定刻で帰る人もいれば、日によっては時間の調整ができる人もいます。時短でなくても、残業は一切できない人もいれば、時間的制約が一切ない人もいます。また、休日の勤務ができる人もいれば、休日の勤務はできない人もいます。
これらの背景にはそれぞれの事情、背景があります。たとえば、子どもの送り迎えを一人でしている、通勤時間が長い、延長保育ができないなど、物理的な理由があります。また、なるべく子どもを一人で家にいさせたくないという母親としての思いで早く帰っていく人もいます。一方で、両親が近所に住んでいて、保育園への送迎などを代わってもらえる人もいます。また、業務の進捗遅延や取引先とのやり取りのために、やむを得ず仕事が終わるまで残っている人がいます。

時短にもかかわらず、定刻以降にも帰らずに仕事をしている人は、一見、「残業できる人」と思われがちですが、実際にはどうなのでしょうか。
実は一人で我慢しているのかもしれません。本来の定められた勤務時間と実態とにギャップがある場合は、できるだけ早く上司、同僚から声をかけ、話を聴く機会が必要です。働き続けてほしい人ほど、どこかに無理が生じている可能性があります。本人とよく話をして、本人が安心して働き続けられる公私のバランスに近づけられるような方法を上司、同僚が一緒になって見つけていって欲しいと思います。そのためには、話をするだけでなく、日々の様子を観察しておく必要もあります。

今回は、子育てと仕事を両立している人を例に挙げましたが、介護をしている人など、ダイバーシティという点ではさまざまな人がいて、その背景も多種多様です。社員それぞれが、まわりの人たちに関心を持ち、お互いに配慮することができれば、一人ひとりはもちろん、組織としての力が高まるのではないでしょうか。これこそがダイバーシティに取り組む本質のような気がします。

著者プロフィール

松永 裕子

サービス事業本部 HRS第2部 グループ長

人事・育成業務における課題解決に向けて、お客様と一緒に取り組んでいきます。
システム提案・開発、本社業務(経営企画、人事)等を経験してきました。人事部在籍時には、ダイバーシティをはじめとした人事施策の企画・推進やパーソナルスキル講師等の実績があります。



※ 所属部署・役職は2021年3月以前のものです

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